DevOps Maturity Modelについてのレポート: 2017年のトレンドとベストプラクティス

DevOps は過去10年間に渡りソフトウェア業界の文化に対し大きな影響力を発揮していました。多くの草の根のムーブメントと同様に、DevOpsの実践はゆっくりと、しかし着実にあらゆる業界のオペレーションチームやソフトウェアチームに浸透していきました。 しかし、10年間の文化の変化やインフラの向上、そしてツールを使っての仕事の結果、私達の現状はどうなったでしょうか。この疑問に答えるため、私達は戦略的技術パートナーの1つとして私達の製品と統合することでDevOpsにコラボレーションレイヤーを提供しているxMattersと組んで、DevOpsの実践の現状について調査しました。
調査により、文化、モニタリング、及びインシデント管理の分野において、企業がDevOpsをどのように活用しているか、どういった実践を改善できるかについて光を当てる、いくつかの主要なトレンドが明らかになりました。

 

DevOps: 実践する現場に対しては効果を発揮

私達の調査では、41%の解答者がDevOpsを実践していました。更に、実践していると解答したグループの65%以上が、彼らのDevOpsのイニシアチブが予想通りに利益をもたらしていると述べました。これは、良い知らせです! これらのDevOpsの実践者は市場に出すまでの期間が早まり、顧客経験価値が向上し、顧客対応インシデントが減少し、解決時間が早まり、そして矢継ぎ早のペースでイノベーションを起こせるようになりました。実際、2016年のPuppetによるState of DevOpsのレポートでは、ハイパフォーマーとローパフォーマーの間では、デプロイの頻度に200倍の開きがあったとのことです。

しかし、全ての人々が既にDevOpsを実践しているわけではありません。解答者の59%はDevOpsが何なのかを知らないか、彼らの企業がそれを実践しているかどうかを知りませんでした (これらの企業は調査の残りの質問から除外されました)。このことは、業界の中でもDevOpsを実践している企業と、ただのバズワードと捉えている企業の間には大きなギャップがあることを伝えてくれます。良い報せとしては、41%のDevOpsを活用し実践している企業は、市場の同業者に対して強い競争優位性を保持しているということです。

文化: ツールは共有するが、知識は共有しない

私達が調査を行った他のどんな分野と比べても、企業は強固なDevOpsの文化を築いていました。そこでは境界が取り払われ、情報を利用でき、ツールが共有されているのです。
80%の企業が、開発とオペレーションが少なくとも幾つかのツールの共有を行っていると報告しています。これはDevOps文化を築くための最初の一歩と言えます。文化のアライメントについては他にもわかりやすい兆候があります。企業はこれらのツールから生まれた情報を共有しているのですが、それに対するアクセスは制限されている場合が多いのです。

つまり企業は多くの輝かしいツールを共有する一方で、DevOps文化の主要な指標と言える知識の共有を欠いていたのです。17%の企業のみが、職能上の枠を超えた複数のチームに対し、公開情報をウィキやチャットルームといった動的なフォーマットで利用可能な状態にしていると報告しました。一方で大多数の企業では情報はリクエストがあった場合のみ、静的なフォーマットでのみ共有されるとのことでした。

モニタリング: ツールは全てを解決できない

企業はあらゆることをモニタリングしています。私達が調査を行った企業のうち、75%はインフラ、アプリケーション及びサービスについてモニタリングしており、60%がトランザクションを、51%がユーザー体験をモニタリングしていました。そして解答者の2/3近くが彼らのモニタリングソリューションにより潜在的な問題をユーザーに影響を与える前に予測できたと述べました。

しかしこういったモニタリングが行われていても、これらの企業のうち50%は制作の問題をコードがリリースされてから発見することになると報告しました。この断絶の原因はどこにあるのでしょうか。可能性としてはトランザクション及びユーザー体験のモニタリングにおけるミスが挙げられますが、しかしまた調査の対象になった企業のうち、かろうじて半分程度が品質保証及び試験のプロセスで自動化された試験を実施していたという事実によるものである可能性もあります。
次の点については誰しも合意できると思います。すなわち、モニタリングは良いことだということです。しかし発展した試験方法を用いない場合、企業は今後も制作の問題を発見することになるでしょう。

インシデント管理: 過剰な情報

インシデント管理は、DevOpsの成熟を測るための真の試練と言えます。企業は主要な問題に対して間に合うように対応できるのでしょうか。必要な対策を伝えるための適切なプロセスを保有しているのでしょうか。
私達の調査では、多くの企業は未だにインシデントをうまく管理する方法を見つけ出していないことが分かりました。企業のうち50%は、主要な問題はオペレーションセンターの宣言を待たなくてはならないと報告しました。43%は顧客と内部の利害関係者に最新の情報を伝えるために手動のプロセスを用いていました。そして34%は問題の専門家を待たなければならなかったため、インシデント解決の遅れを経験したことがあると述べました。

企業のサーバーに問題がある場合、無駄にする時間はありません。では何がこれらの企業に対し遅れを生じさせているのでしょうか。私達の意見では、情報とプロセスが過剰になっていることが原因と見ます。 モニタリングによって多くのデータがもたらされますが、真にデータを活用するにはそれを理解し統合しなければなりません。そして企業がオペレーションや問題の専門家の言葉を待ち、リアルタイムな情報が欠落してしまうことで、インシデント管理は困難になってしまうのです。
このようにDevOpsは定着しています。そして多くの企業がDevOpsの原理を活用することで利益を生み出しています。しかし、DevOpsの成熟に対する真の試練が今年、上記の3つの主要な分野に訪れるでしょう。企業は自社の文化、モニタリングサービス、及びインシデント管理の手法を活用して、DevOpsからさらなる利益を引き出すことができるのでしょうか。私達のダウンロード可能なレポートで詳細についてご覧下さい。

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